(18)森林ボランティアと地域を結ぶ制度の構築を


 私は、これまで自著の幾つかで森林ボランティアについて触れた。だいたいにおいて否定的に記すことが多く、「森林ボランティアとは、山村の住民が都会の住民を森林で遊ばせてあげるボランティア活動」と皮肉な表現をしたこともある。
 当然、反響はあった。とくに森林ボランティア活動に関わっている人々からは、自分たちの活動を否定されたと思ったのか、戸惑う声が伝わってきた。もっとも、意外と当事者が「たしかに我々の活動は、森林を守るには微力すぎる」と“共感”を示してくれることも少なくなく、かえって私が驚く面もあった。
 私が森林ボランティアをあまり役に立たないとしたのは、言うまでもなく作業の量的な面や技術的未熟さ、そして継続性や責任の所在などを理由としている。現状では、参加人数や活動回数・日程が不安定で機動性がない、参加者も入れ代わるため技術の集積がしにくい、といった問題点を解決できないからである。加えて活動する現場不足(裏返すと、彼らにフィールドを提供する森林所有者の少なさ)という現実もある。
 ただし役に立たないというのは、彼らを森林作業の労働力として捉えた場合、環境にとって好影響を与えられるか否かという点からだ。拙著にもボランティアを山村や里山など地域全体を活性化させる人材として捉えると、さまざまな役割を期待できると記している。地域の活性化が、ひいては森林の健全化につながるだろう。(本誌通巻十八号の土屋俊幸氏の森林ボランティアに関する論考に従えば、私は「整備担い手論」ではなく「市民活動担い手論」の立場に与することになるのだろうか。)
 また素人であろうと、まったく効果がゼロではなく、物理的に森林に関わるのは間違いない。わずかな面積であろうと、何もやらないよりはマシ、という見方もできる。つまり森林ボランティアは、「そこそこの整備」と「さまざまな市民活動」双方の担い手として価値があると考えている。
 とはいえ、主に都市住民を主体とした森林ボランティアが実際に行動を起こして、それが効果的な役割を果たしている地域は少ないのが現実だ。自ら森に入って作業してみたい希望者は数多く、一方で荒れた森林や農地も少なくないのに、うまくかみ合っていないのである。そこには双方の情報の欠如や両者の思惑の違いがあり、感情的なトラブルを引き起こすケースも見られるからだろう。また費用の問題もある。
 では、そこにどんなシステムを築けばお互いが納得できるだろうか。
 私は、ここ数年、各地の森林ボランティア関係のNPOを回って運営方法や活動実態を取材してきた。もちろん実際の活動に参加されている人々の声や、受け入れ側、そして行政側の反応も目にしてきた。すると右記のような問題点を抱えつつも、うまく機能させている団体も少なくないことに気づいた。そこで成功事例を参考に、具体的にどのようにすれば森林ボランティアを地域に活かすシステムになるかと模索してみた。森に入りたい都市住民と、放棄が進み荒れている地域をうまくマッチングさせ、双方に利益をもたらす方法を考えたのである。
 もとより私案というよりたたき台的なものだから、どんな地域にでも適用できるとは思わない。しかし骨組みがあれば、各地域の事情や人材、そして新しいアイデアによってバリエーションを作れるのではないか。それを理想として、ここに披露してみたい。

ボランティアの実像と活動舞台

 まず、ボランティアの活動フィールドはどこにあるだろうか。本誌の読者なら、人工林を中心に考えるかもしれない。しかし雑木林も大きなフィールドである。むしろ雑木林の方が人気があると思う。また私は、そこに棚田などの放棄農地も加えて考えたい。実際に彼らは、これらの土地もフィールドに選ぶことが多いからである。
 ボランティア参加者の多くは、自然と親しむことを目的として、作業をするのが人工林か雑木林か、はたまた放棄農地であるかはそれほどこだわらない。現実にもそれらが混ざり合っている地域はたくさんある。これらをまとめて「里山」と表現してもよいかもしれない。またいずれも荒れた理由は、それらの土地が経済的に引き合わず放棄してしまったからであり、手を加えないと維持できない自然という点では同じである。
 次に参加するメンバーの思惑だが、少数の熱心な活動家と大多数の「興味本位にちょっと参加」する人々に分かれる。前者はわりと長期間継続して、活動の意義も理解しているし、技術習得も熱心である。後者は比較的移り気で、興味が薄れれば活動から離れていくし、責任感もあまりない。もちろん知識や技術も劣る。しかし彼らの参加がなくては、活動は大きくならない。また後者が前者に移行する場合もままある。
 たいていの森林ボランティア団体は、まず熱心な少数のメンバーで結成される。そして森林や棚田所有者と交渉して自分たちが整備することを了解してもらう。また仲間を募集してメンバーも増やす。ところが実際に始めてみると、思いのほか伐採や刈り払い、開墾に難渋してうんざりすることもある。そして交通費や道具代、そして保険なども毎度となると馬鹿にならない金額となる。境界線を越えて伐採してしまい、損害賠償を求められたケースもある。最初は新鮮だった山仕事も、毎回同じでは飽きがくる。そのうえ活動場所が毎回変わり、作業内容も事前に決められて命じられるまま作業するとなると、主体性を感じず、やる気を削がれる。最初は熱心だったメンバーも疲れて脱落することもある。すると残されたメンバーにしわ寄せがいくだろう。
 一方で受け入れた森林・農地所有者の立場も微妙だ。まず自分たちの(かつての)生業の場でレジャー気分で作業をされることに違和感を持つ。それにボランティアの未熟な技術や知識を知ると心配になってくる。鎌の使い方一つも危なっかしくて見ていられない。逆に良い木を傷つけられたり石垣を壊されたら大変だし、怪我などされて責任を問われないかと思い出す。そのため作業の前に間伐してもよい木に印を付けたり、作業日に付き添って技術的な面倒を見て安全に気を配らないといけない。そのうえ日程や時間に制限があるから、ノルマを達成しないまま途中で投げ出されることもある。それではボランティアは信用できない気持ちになるだろう。逆に貸した森林や農地が、彼らに占拠されて返って来なくなるのではないか、という心配が膨らむケースもある。
 このような両者の思惑の違いがあると、お互いが満足のいく結果にはならない。せっかく湧き上がっている森林ボランティアのエネルギーも、うまく活かされることなく消えてしまうだろう。当然森林を整備するどころか、地域づくりの担い手としても役立たない。なんとか問題点を解決して、森林ボランティアを有意義に地域と結びつけるシステムを構築する必要がある。

所有者と市民の間に入る組織を

 まず提案したいのは、森林ボランティアに責任感を持たせるために、個人あるいは少人数のグループに担当の森林を持たせることである。そして、その森を自由にしてよい代わり、自己の責任において整備させるのだ。
 たとえば一人当たり一〜五アールの森林を割り当てる。一〇人程度のグループに一ヘクタールほど“分譲”してもよい。森は雑木林でも人工林でもかまわない。また棚田が含まれる土地も悪くない。ただし、長期的な契約をしてほしい。三年、五年、さらに一〇年単位でフィールドを借りられないと、責任を持って整備するとは言えない。
 その意図は、具体的な担当する森を持つことによって、愛着を育て“自分の森”意識を持ってもらうことだ。そうすれば、森に通うことが楽しみになる。毎回少しずつ作業しても、その変化を間近に感じられる。定期的に通うことで技術の習得も可能になる。
 これは、その日の作業だけの森林ボランティアではなく、森林の利用権を得る森林オーナー制度である。オーナーと言っても、所有権を移転しろというのではなく、実際の利用する権利だけのオーナーである(以後、オーナーと表記する場合は、森林を借りている者を指す)。農地に見られる棚田オーナー制度とか、貸し農園と同じ感覚である。
 実は、森林オーナー制度、貸し森林制度はすでに各地に生まれている。林野庁も「ファミリー・フォレスト・ガーデン制度」を設けているし、自治体も「森林銀行制度」や「リフレッシュの森推進事業」などと名付けて実施している。地形を変えない、建物は建てないなどの制約はあるが、基本的に借り主は、伐採などを含めて森を自由に利用してもよいことになっている。
 では、それらの制度で貸し出された森林がうまく利用され、整備も進んでいるかと言えばそうでもない。聞くところによると、お金を払って借りたにも関わらず、オーナーが通わなくなって再放棄されたり、整備の仕方がわからず妙な扱い方をしているケースも多いのだ。そのうえ地元の人と出会うこともなく、交流も生まれない。
 しかし、うまく機能している地域もある。オーナーの利用回数は多く整備も進み、毎週末通う人もいる。デッキやハンモックのあるプライベート・キャンプ場にしたり、遊具を作ったり遊歩道を引いたり。また都市住民と山村住民の交流も盛んになっていた。
 その差はなぜ生まれたのか。成功事例を追うと、森林を貸し出している自治体や集落が中心になって、オーナー向けの講習会を開いていた。オーナーはたいてい都市住民で、森林の作業の仕方など知らない。道具も持っていなければ使い方もわからない。そこで講習会で、森を整備するためにはどんな作業が必要なのか、道具は何を用意してどのように使うか、といった講習会を定期的に開いていたのだ。回を重ねると、野菜やシイタケの栽培方法とか、炭焼きの方法といったテーマにも広がる。
 講師は地域住民が務めるから、講習会は交流の場ともなる。毎週のように森に通って、教わったことを実践する。扱いもていねいになるし、地元の人々とのつきあいも深まっていく。やがてオーナーは、地域のお祭行事にも参加するようになった。森に通うだけでなく、その地域に通うこと自体が楽しみになる。森の貸出に関する講習会が活動の核となって、交流の範囲がどんどん広がっているのだ。
 つまり、森林オーナー制度は、講習会と対になって行うべきなのである。森を“分譲”すればどんどん人が通ってくれるわけではないのだ。いわば森というハードに、講習会というソフトをセットして、初めて機能するシステムとなる。いっそのこと、講習会(「森林塾」「森の学校」などの名が付く)を終了した人でないと、森林を貸し出さないような制度にしても良いだろう。

市民と森林所有者の間

 次に契約の形態を考えてみる。できれば、市民(オーナー)と森林・農地所有者が直接交渉して貸し借りするのは避けたい。また口約束で済ませるのも危険だ。条件にバラツキが出るとオーナー間でも不満が出るし、急に森を返せ、返さぬといったトラブルも起こりかねない。
 そこで両者の間に、別の組織を設けたい。その組織が、森林所有者からまとまった森林を一定期間借り受けて、それを市民に“分譲”するのである。その後も森の管理業務を請け負う。また講習会なども主催する。
 この組織は、行政(自治体)が直に行うこともできるが、可能なら別の組織の方がよいだろう。地域事情や市民側の事情に詳しく、森林に関する知識も豊富な人が、NPOを組織するのが理想だ。具体的には、先の森林ボランティア希望者のうち「少数の熱心なメンバー」が、担当するケースが多いようだ。この組織を、ここでは森林NPOと呼ぼう。
 森林NPOは、森林所有者と契約を結んで、森林を借りる。所有者も、相手が個人より組織(できればNPO法人格を持ちたい)の方が安心して貸せるはすだ。また市民ともしっかりした契約書を交じ合わせてオーナーになってもらう。賃貸料の徴収も担当する。それは基本的に所有者に渡される。わずかでも収入になるのなら、放棄していた森林を貸してもよいという所有者も増えるかもしれない。ただ賃貸料の一部は、マネージメント料として森林NPOも受け取る。安定した収入源となり、運営資金になるだろう。
 一方で森林NPOは、講習会を開催し、オーナーはこれに出席する義務を要する。講師はNPOのメンバーのほか、テーマによって地域の住民になってもらうのが得策だ。とくに技術的なことや、地元の事情・慣習などを紹介する講義には適任だろう。すると講師料の名目で、地元にも利益が多少還元できる。
 ここで重要なのは、森林所有者と森林NPO、森林NPOとオーナーの間に明確なルールを決め契約を交わすことだ。森林を自由にしてもよいと言っても、それなりの規範は必要である。木を全部伐採して草地にされては本来の趣旨から外れるし、廃棄物を集積したりまき散らすような使い方をすれば契約解除すべきだろう。一方で所有者が、契約期間中にオーナーに断りなく森林に手を加えるようなことがあってもいけない。
 この契約の部分には、本当は行政も関わってほしい。さもないと契約の信用度が高まらない。行政が保証することで森林を貸し出す所有者も増えるだろうし、森林を借りる側にとっても安心材料となる。土地が絡み、出入りするのが余所者である場合が大半の森林NPOでは、公的な要素を加味しないと育てるのは難しい。
 とくに実績のない森林NPOである場合、いきなり森林を借りようとしても応えてくれる所有者はあまりいないだろう。まず行政が彼らに公有林を貸し出して事業を展開させ、実績づくりに協力することも考えたい。
 もちろん、すべての森林を貸し森林として“分譲”しなくてもよい。むしろある程度の面積を森林NPOの直轄として、講習会などで整備のモデルとするだけでなく、1日だけの森林ボランティア希望者を受け入れる場にもしたい。定期的に募集して、下草刈りや間伐などをイベントとして実施するのだ。それが森林作業の入門編となり、さらに本格的に森と向き合いたい人が出てくれば森林オーナー契約してもらう窓口にもなる。また森林整備面積を増やすことも可能となる。

森林ボランティアから山村ボランティアへ

 森林所有者−森林NPO−オーナーという関係がしっかり定まれば、さまざまな可能性が生まれる。たとえば森林NPOが間をとりもって、地域の行事にオーナーが参加するようにしてもよい。あるいは講習会以外のイベントも企画できる。
 フリーマーケットを開いて、森林や棚田のオーナーから何か出品してもらうのはどうだろう。オーナーには、売れる産物づくりに知恵を絞ってもらう。むしろ都市住民である彼らの商品開発力は期待できる。たとえば、どんぐりや松ぼっくり、藤などの蔓が、リースなどのインテリア材料として売れることを知っている。雑木で作ったオーナー手作りの木工品もよい。森で採集したカブトムシ、クワガタなど昆虫が売り物になるかもしれない。棚田からは農作物が期待できる。小さな農地でも、自分の家族だけで食べきれないほどの野菜が採れる。その余剰分を出品してもらうのだ。うまく仕掛ければ、そこそこの収益を上げられる。それはオーナーに還元されるとともに、NPOの収入にもなるだろう。
 逆に、森林整備コンテストを催して、オーナーを競わすという手も考えられる。誰の森が一番美しく整備されているか審査すると言われたら、気合の入る人も出てくるだろう。優秀な人には、さらに森林を分譲するような特典も付けてもよい。
 このような過程を通じて地域になじんだオーナーは、知らず知らずのうちにその地域の広報マンになっていく。都会でも、自分の森のある村の話を周囲に話すはずだ。それが評判を呼んで、さらにその地域に訪れる人を増やすかもしれない。あるいは、村の特産物を都会で販売するルートを教えてくれるかもしれない。地域に持ち上がった悩ましい問題を解決するアイデアを出してくれるかもしれない。事実、大手ディベロッパーがある地域にリゾート開発を計画した際に、その地域に出入りしていた都市住民が、対案を出して開発をくい止めるとともに、地域に新産業を創出して見事成功させた例もある。その結果として、地域が活性化して、森林の整備も進むことが期待できる。
 このようになれば、すでに森林ボランティアの域を越えている。山村・地域ボランティアであり、地域づくりコンサルタントと呼んでよいかもしれない。
 もちろん一朝一夕に、そこまで各者の関係が育つものではない。何より、中核となる森林NPOに適任の人材が得られるか、という最大の難関がある。また森林オーナーからの賃貸料などだけでは、専従者を置くのは難しく、財源問題も着いて回る。そして地元の人々がこれらの活動を理解してくれるかどうか、も重要だ。
 しかし、闇雲に都市住民を森に入れて作業させるのではなく、ちゃんとシステムを作ったうえで仕掛ければ、森林ボランティアのエネルギーを最大限に引き出せる可能性は可能性は格段に高まると思う。それは双方が対等のパートナーとして森林に向き合う契機になるのではないか。それが、行き詰まりを見せる森林地域の活性化につながるだろう。
(日本の森林を考える 通巻19号)
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